こんにちは。アスリート薬剤師 with ファイナンシャルプランナーのじんじんです。
いよいよFP２級の試験が10日後に迫ってきました。
今回はじんじんが無事にFP２級に合格したと仮定して、「こんなFPになりたいな」と妄想していることを書き連ねてみたいと思います。
FPが扱うカテゴリー
FPが学ぶカテゴリーは以下の6つに分類されます。
- 「ライフプランニングと資金計画」
- 「リスク管理」
- 「金融資産運用」
- 「タックスプランニング」
- 「不動産」
- 「相続・事業承継」
これらを満遍なく学習してFP資格の合格を目指すことになります。
しかしながら、全てのFPが資格取得後に全てのカテゴリーについて相談業務を行っているわけではないようです。
要は、「得意な分野に特化したFP」という存在が十分あり得るということです。
じんじんが得意というか、将来的に深めていきたい分野は「ライフプランニングと資金計画」「リスク管理」の２分野です。
「ライフプランニングと資金計画」
この分野では、クライアントの人生目標や夢を実現するために、それぞれのお金の状況を分析し、資産運用や貯蓄、投資、保険、税金対策などを総合的にプランニングします。
具体的には、将来の教育資金や住宅購入、退職後の生活資金などを見越し、短期・中期・長期の資金計画を立て、効率的な資金管理やリスク対策を提案します。
将来の目標設定と資金計画の策定
ライフプランに基づき、住宅購入や教育資金などの目標を設定して具体的な資金の流れを描き、、それに合った達成可能な資金計画を提案します。
リスク管理と保険の提案
家族や財産のリスクを分析し、適切な保険商品を提案します。万が一の事故や病気に備えることで、安心して生活できる基盤を整えるお手伝いを行います。
投資戦略のアドバイス
長期的な資産形成のため、リスク許容度やライフステージに応じた投資戦略を提案します。分散投資や運用方法をご説明し、資産を効率的に増やすサポートをします。
「リスク管理」
クライアントのお金の状況や生活環境に基づき、予期しないリスクから資産を守るための戦略を策定します。
具体的には、保険商品（生命保険、医療保険、障害保険など）を活用し、事故や病気、失業、死亡などのリスクに備えるプランを提案します。
また、リスク評価やリスク分散の手法を用い、投資のリスクを管理し、資産の保全と増加を目指します。
リスク管理は、長期的な安定性と安心を提供するための重要なプロセスです。
リスクの識別と評価
家族や資産に対する潜在的なリスク（事故、病気、災害など）を評価し、それぞれの影響を分析します。そのうえで、リスクの優先順位を付け、対策の基準を明確にします。
適切な保険商品の選定
リスクに対して適切な保険（生命保険、医療保険、損害保険など）を提案し、保険の選択や加入手続きをサポートします。保障内容を充実させるとともに、コストパフォーマンスを考慮します。
リスク分散戦略の立案
投資や資産管理におけるリスク分散の戦略を立案し、複数の資産クラスや地域に分散投資を推奨します。可能な限りリスクを軽減し、安定した資産形成を目指すアドバイスをします。
FP資格を持っていてもやってはいけないこともある
FPがで注意すべきポイントとして、「やってはいけないこと」や「独占業務に抵触する可能性」のある行為があります。
「ライフプランニングと資金計画」の分野
- 特定の金融商品を強引に勧誘する
FPは中立的な立場でクライアントにアドバイスを提供するべきですが、特定の金融商品や保険を強引に勧めることは、顧客の利益よりも自身の手数料収入を優先していると見なされる可能性があります。これにより、独占業務（金融商品の販売など）との境界が曖昧になる恐れがあります。 - 独自の投資アドバイザー業務を行う
FPが投資に関する具体的なポートフォリオの管理や個別銘柄の推奨を行う場合、金融商品取引業や投資顧問業の登録が必要です。登録なしで具体的な投資指導を行うと、金融商品取引法に抵触する恐れがあります。 - 税務や法律に関する具体的な助言を行う
FPが税務申告や法律に関する具体的な助言を行う際には、税理士や弁護士の資格を持っていないと、税法や法律に基づく専門的な助言とみなされる恐れがあります。これにより、税理士法や弁護士法に違反する可能性があります。
「リスク管理」の分野
- 特定の保険商品の強引な販売や推奨
FPが特定の保険会社の商品を強引に販売または推奨すると、顧客の利益よりも自らの手数料や報酬を優先していると見なされる可能性があります。また、保険販売業務には保険募集人資格が必要であり、FPが資格なしに販売行為を行うと、保険業法に違反する恐れがあります。 - 適切なリスク分析なしに具体的な保険契約を勧める
FPが顧客のリスクプロファイルやニーズに基づかず、一般的な保険契約を一方的に勧めると、顧客にとって適切でない契約を勧めることになります。これは、顧客に対する不適切なアドバイスとして、消費者保護法に抵触する可能性があります。 - 税務や法的なリスクアドバイスを行う
FPが税務や法律に関する具体的なリスクアドバイスを提供する場合、税理士や弁護士の資格が必要です。FPがこれらの専門家の資格なしに具体的な税務アドバイスや法的リスクの助言を行うと、税理士法や弁護士法に抵触する恐れがあります。
これらに十分な注意をはらいながら、FPは法的および専門的な資格や規範に従ってサービスを提供し、顧客の利益を最優先に考えた適切なリスク管理を行うことが重要なのです。
まとめ
じんじんのなりたいFP像を共有したかったのですが、それ以上にFPについての解説記事のようになってしまいました。
じんじんが晴れてクライアントを得られるようなFPになれた暁には、もっとわかりやすくて、シンプルなご説明ができるようになっていきたいです。
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